はじめての転職

退職の意志を伝えるベストなタイミングについて解説

今現在、転職を検討している方の中で、「退職の意志を伝えるタイミングはいつなのか」「なんと切り出せばいいのか」など悩みを抱えていらっしゃる方に向けて、今回は、 退職の意志を伝えるベストなタイミングについて解説していきます。

はじめまして。転職エージェントとして日本全国に向けた職業紹介サービスを提供しているJOBDOOR(ジョブドア)です。 
こちらのブログでは転職成功への入り口となるような情報を発信しています。

 

円満退職するための基本的なステップ

退職の意志を伝える

まず、退職の意志を直属の上司に直接伝えます。できるだけ早い段階で、具体的な退職理由や退職希望日を伝えることが重要です。対面で伝えることが難しい場合は、電話やメールを活用しますが、できる限り誠意を持って直接意思を伝えることが望ましいと言えます。
 

退職願・退職届を提出する

最近では、退職願や退職届を提出せずに退職する場合が多いです。しかし、口頭のみで退職の意思を伝えた場合、言った言わないのトラブルが起きかねません。正式に退職願や退職届を提出するのもトラブルを回避する一つの手段と言えます。提出のタイミングや方法については、後ほど詳しく解説いたします。
 

業務を引き継ぐ

退職日までに、自分が担当している業務を後任者に引き継ぎます。引き継ぎ内容を整理し、引き継ぎ期間を定め、必要な資料や情報をまとめておく必要があります。退職後に会社に迷惑がかからないよう、しっかり準備しておくことが重要です。
 

社内外へ挨拶

退職が決まったら、関係者への退職の挨拶をすることが大切です。社内の同僚や上司、部下はもちろんのこと、取引先や関係会社にも直接、もしくは電話やメールを活用し、退職の挨拶をしましょう。特に、取引先や関係会社には、後任者への橋渡し役として、挨拶することが重要です。
 

その他

ここまでは、円満退職する方法を段階的にご説明しましたが、もし、自分で退職の意志を伝えることが難しい場合や、円満退職が難しそうな場合は、退職代行サービスの利用を検討することも一つの方法です。退職代行サービスは、専門の代理人があなたに代わって退職手続きを行ってくれるサービスです。利用する際は、信頼できる業者を選び、サービス内容や料金を事前に確認しておくことが大切です。
退職代行について詳しく知りたい方は、下記の記事をご確認ください。
 

退職の意思を伝える前にするべきこと

就業規則の確認

まず、退職の意思を伝える前に就業規則を確認することが重要です。
就業規則には、退職の意志をどれくらい前に通知すべきかが記載されています。一般的には1ヶ月前とされていますが、会社によっては異なる場合もあります。規定の期間を守らないと、退職手続きがスムーズに進まない可能性があります。
また、退職願や退職届の提出方法やフォーマットについても詳細に記載されていることがあります。これらを確認し、適切な手順を踏むことが重要です。
さらに、会社によっては同業他社への転職が制限されている場合もあります。会社の財産と言っても過言ではない顧客の情報や、ノウハウなどを競合する会社に転職することで流出させた場合など、〝機密保持契約違反〟や〝不正競争防止法違反〟として、法的責任を問われる可能性があり、損害賠償を請求されることもあります。
就業規則は法律ではありませんが、就業規則を守ることで法的トラブルを避け、円満退職を実現し、社内外の信頼関係を維持でき、安心して次のステップに進むことが可能になります。
 

上司に相談

退職の意志を伝える前に、まず上司に相談することも重要です。退職を考えている原因が職場の人間関係だった場合、上司に相談することで、人事異動や、部署異動などの策を講じ、自分一人では及ばない部分で、解決へと導いてくれる可能性もあります。
また、退職を考えている原因が、評価システムに対する不満、特に、自身の市場価値と釣り合わない評価や給与についてだった場合も同様で、評価システムの改善をしてくれたり、さらにその上の経営者などにかけあってくれたりといった対応をとってくれる可能性もあります。
ただし、退職をちらつかせて労働条件の改善を要求するような交渉は避けるべきです。このようなアプローチは信頼関係を損なう可能性があるため、慎重に対応することが求められます。
 

退職届の意思を伝えるタイミング

では、実際に退職の意思を伝えるタイミングはいつが適切なのでしょうか。
退職の意志を伝えるタイミングは慎重に考える必要があります。仕事の内容や、量によりますが、実稼働として、1ヶ月間は引き継ぎ期間として確保するのが一般的と言えます。
また、有給休暇を消化する予定がある場合は、早めに意志を伝えることが大切です。
さらに、退職のタイミングが賞与の査定時期と重なる場合には、賞与を受け取った後、または賞与査定の後に退職するほうが得策です。退職の意志を伝えると、賞与の査定に影響を及ぼす可能性があるため、タイミングを計って行動することが望ましいです。
 

必要書類や手続きについて

退職するにあたって、用意しておくべき書類や必要な手続き等があります。
こちらの記事で詳しく解説しておりますので、気になる方はぜひご確認ください。
 

退職のタイミングに迷ったら

今回は、退職の意志を伝えるベストなタイミングについて解説しました。退職の意志を伝えるタイミングは早い段階から計画的に考えることが重要と言えます。
JOBDOORの転職エージェントは、市場の流れや転職に適した時期について豊富な知識を持っているため、退職や転職について悩んだり迷ったりした際は、気軽に転職エージェントに相談してくださいね。