転職をするからには前職よりも給与を上げたい。と考えられる方も多いのでは無いでしょうか。ただ、給与の話っていつしたら良いかわからないし、このまま転職活動をしても希望の給与を得られるか心配という方もおられるはず。今回は転職での効果的な給与交渉についてご説明いたします。
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はじめまして。転職エージェントとして日本全国に向けた職業紹介サービスを提供しているJOBDOOR(ジョブドア)です。
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転職時の給与交渉によって、給与は変わるのか
転職活動で給与交渉は可能?
転職活動において応募先企業に対して、給与交渉を行うことは可能です。
むしろ、給与を上げるために転職を希望される方も多く、給与交渉は転職活動の中で重要な部分を占めるといっても過言ではありません。
ただし、当然、転職に際して給与のことしか気にしていないように映ると、応募先の企業にとっても良い印象は受けません。
したがって、給与交渉は気軽に行って良いものとも言えないのが実態です。
給与が決まるタイミング
給与交渉の方法について知る前に、転職の際の給与はどのタイミングで決まるのかを簡単に知っておきましょう。
多くの場合、給与が決まるタイミングは面接後内定前になります。
面接時に給与の希望を伝えるタイミングがあることが多いですが、その後、面接結果をもらうときに一緒に提示されることが多いでしょう。
その時に、自身で考える適正な給与との相違を感じる場合に、給与交渉を切り出すといったイメージとなります。
企業から提示される給与はおおよそ以下によって定められます。
・前職の給与
・過去の成果や業績(書類や面接時のアピール)
・応募企業の相場
・競合他社との比較
前職の給与や応募企業や競合の相場はコントロールすることが不可能であるため、過去の成果や業績、今後の展望を上手く伝えることで給与交渉を有利に進めましょう。
転職活動で給与交渉する場合の最適なタイミング
個人で転職を行う場合
基本的には、内定後・内定承諾前に給与交渉をすると良いでしょう。面接時に給与について言及すると、採用担当者によっては、心象を悪くする可能性も否めません。
内定承諾前に、資格、実績、前職の年収、業界の相場から自分が望む金額を伝えましょう。
給与交渉を成功させるには、企業側を納得させる客観的な根拠が必要となります。これまでの経験や実績、スキルなどを提示できるよう、棚卸をしておきましょう。
「新規開拓営業において目標成約数120%を2年間連続で達成した」「経理として連結決算をしていた」など、できる限り具体的に伝えることが大切です。
入社後、自分がその企業でどのくらい貢献することができるのか企業側がイメージすることができれば、スムーズな給与交渉が可能となるでしょう。
未経験職種での転職を希望される方は面接での交渉がメインになるでしょう。
前職での実績を、新しく挑戦する職種でも活かせる形で伝えることが大切です。例えば「前職では独自の工程工夫により1時間あたりの個人生産率を10%向上させることができました。これから挑戦する営業職でも、効率的にできる部分がないか常に意識し、時間をかけるべきところに、しっかりと時間をかけられるようにします」といったような伝え方が良いでしょう。
実績や意欲を伝えた上で、家族構成を伝え、生活のためには前職+10%の給与が必要であるという根拠にする方もおられます。
転職エージェントを使う場合
原則は担当のコンサルタントから面接前に希望の給与を聞かれます。
その後基本的には、希望条件を満たす企業との面接のみ設定されるようになるため、企業担当者に直接、希望の給与を伝える必要性はなくなります。
内定後にまだ年収を上げる余地が感じられた場合は、内定後に交渉を希望することも可能です。その際も担当のコンサルタントから企業担当者に相談をしてくれるため安心です。
面接中に希望年収を聞かれたときの答え方
面接中に希望年収を聞かれたときは正直に答えて良いでしょう。
ただ、答え方には注意が必要です。
根拠のない交渉は絶対にNGです。
また、「~万円ほしいから」「生活水準を下げたくないから」など自分本位の理由もよくありません。
「前職で~という経験があるため、それを御社で~のように活かす」というように経験を会社にどう還元できるかを前向きに伝えることが必要です。
【根拠のある交渉】
L数字での成果
L業務内容
例えば…
工場勤務:生産管理、品質管理をしていた マネジメント経験がある
生産性を~%上げた ISOの取得に携わっていた など
【根拠のない交渉】
L自身のスキルや経験に見合わない高額な額を提示する
L業界の水準からかけ離れた額を希望する
L面接で待遇面の質問ばかりする
L客観性のない評価での交渉はNG(忍耐力があります!など)
転職活動で給与交渉する場合の好印象をつくるポイント
給与交渉をする明確な根拠を伝える
企業側の評価と個人の評価が合っていない状態で、一方的に金額を伝えると、客観性がない人物として評価されてしまう可能性があります。
したがって、給与交渉の際には、「なぜその金額に見合うと考えるのか」の理由を伝えることが必要です。
例えば、「前職で営業主任をしておりましたが、そこでのマネジメントの経験は御社でも十分に活かせると考えております。
勝手ではありますが、現在の年収を鑑みて、可能であれば転職後の年収も同等の金額でご検討いただければ幸いです」というように伝えましょう。
配慮を含む伝え方をする
自分の思いを一方的に伝えるよりも、「現在の年収から5%アップの金額を年収としていただくには、御社でどのような活躍をすれば可能でしょうか?」「もしも、交渉の余地があれば、ご検討いただければ幸いです」というように、可能な限り検討してほしいというメッセージが伝わるようにすることも大切です。
これはNG!給与交渉で気をつけるポイント
面接時に給与の話ばかりする
面接時に待遇面の話ばかりするのはやめましょう。
業務内容や企業の将来の話よりも、福利厚生や年収、賞与の話ばかりしていては「待遇面だけで転職先を決めている応募者」とイメージづけられる可能性があるからです。
内定承諾書提出後に給与交渉を始める
内定承諾書の提出は、提示された条件に同意するということを指します。
したがって、内定承諾書の提出後に給与交渉をすることで、契約を履行しない人間であると自ら伝えることになるでしょう。
それによって、内定の取り消しになるかは企業によりますが、少なくとも担当者の心象は大きく毀損されると考えられます。
給与交渉で給与UPを目指しましょう
しっかりと準備して挑むことで、給与交渉は上手くいきます。
ただし、準備するにも業界の給与水準や自分の市場価値がわからないという方は、ぜひ転職エージェントをご活用ください。
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