今回は、〝完全週休2日制〟と〝週休2日制〟の違いを中心に、求人を見るときに気をつけたいポイントなども合わせて詳しくご紹介いたします。

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さまざまな休日表記の仕方がある

休日・休暇制度は企業によって異なるため、表現の仕方もさまざまです。自分が求めている休日形態かどうかを必ず入社前にチェックしておく必要があります。ここでは休日の表記の種類や意味を解説していきます。
 

完全週休2日制とは

完全週休2日制は、毎週必ず2回休日があることであり、例として、土・日休みや、日・月休みなどがあります。また、特定の曜日が休み以外にも、シフト制などで休む曜日が固定されていない場合でも、毎週2回の休日があれば完全週休2日制となります。

企業によっては、週に2日の休日は必ずあるが、祝日は原則出勤というパターンもあります。
求人情報に「完全週休2日制」とだけ書かれている場合は、どの曜日が休みなのか、また祝日はどうなるのかなどを、必ず入社前にチェックしておく必要があります。

 

週休2日制とは

週休2日制は、年間を通して1カ月に1回以上、週2日の休みがある制度です。
週2日の休みがない週でも、労働基準法に基づき週1回の休みがあれば、法的に問題はありません（労働基準法35条1項）。
また、休みをどの曜日にするかの決まりもないため、業界によっては水曜日など平日を定休日にあてている場合や、シフト制で週によって休める曜日が異なるケースもありますので、必ず入社前にチェックしておく必要があります。
 

その他によくある表記

求人票の注意して見るべきポイント

年間休日の見方

※大型連休ありと記載があっても中には、GWが休みではない会社や、夏季休暇は1日のみなど、会社によって大型連休の取り方が異なります。

 

会社カレンダーについて

求人の休日欄に、「会社カレンダーによる」と記載されているのを目にしますが、会社年間カレンダーとは、会社の休日や通例行事、業務などを記載した1年間のカレンダーのことを言います。
それぞれの会社の業種に合わせて作られることが多く、例として製造系であれば機械の稼働に合わせて作られることが多いです（生産カレンダーと呼ぶこともある）。
また、会社カレンダーが部署や勤務帯（二交替、三交替など）によって異なり、複数ある会社もあります。
面接時や入社前に確認したい旨を伝えれば、会社カレンダーをもらえる場合もありますので、あらかじめ確認しておくことが大切です。
 

有給休暇について

有給休暇とは、一定期間勤続した労働者に対して、心身の疲労を回復しゆとりある生活を保障するために付与され、有給休暇を取得しても賃金が減額されない休暇のことです。

2019年の労働基準法改正により、会社は従業員に対して最低でも年5日の有給休暇を取得させる義務があります。この義務は、年間10日以上の有給休暇が付与される全ての従業員に当てはまり、労働者自身の希望で取得する日とは別に、企業が計画的に有給休暇日を指定する場合もあります。

これにより、年間休日は記載されている日数＋5日以上となります。

 

《有給消化率》

有給休暇消化率とは、付与された有給休暇に対して実際に取得された有給休暇の割合です。具体的には、以下の計算式で求めることができます。

有給休暇消化率=(取得された有給休暇日数÷付与された有給休暇日数)×100%

Q：有給消化率とは、1人1回以上とったら100%になるのか？全員が付与された日数すべて使えば100%になるのか？

A：有給休暇消化率100%になるためには、全社員が付与された有給休暇日数をすべて使う必要があります。例えば、1人あたり年間10日の有給休暇が付与されている場合、全社員がその10日間をすべて消化したときに消化率100%になります。
 

月平均残業時間の目安について

《残業ほぼ無し》
残業ほぼ無しの目安について、求人情報に記載する際の基準は、求人を書く人や企業によって異なりますが、一般的には、月平均の残業時間が5時間以内である場合に「ほぼ無し」と表現されることが多いです。
 

《月平均残業10時間以上》
月平均残業10時間以上の場合は、例えば毎月平均20日の出勤だとすると、1日約30分程度の残業となります。また、通常日は残業なしで繁忙期にまとめて残業する場合などもありますので、面接時に確認が必要です。

《月平均残業30時間以上》
月平均残業30時間以上の場合は、例えば毎月平均20日の出勤だとすると、1日約1.5時間以上の残業があります。また、通常日は残業なしで繁忙期にまとめて残業する場合などもありますので、面接時に確認が必要です。
 

働き方の多様化

働き方は、フルタイム制やパートタイム制、シフト制など、多くの人に知られている働き方以外にもさまざまな働き方があります。ここでは、近年増加傾向にある働き方3つをご紹介します。
 

フレックスタイム制

フレックスタイム制とは、一日の中で働く時間帯を労働者が選べる制度で、コアタイム（必ず働かなければならない時間帯）とフレキシブルタイム（自由に設定できる時間帯）に分かれています。

コアタイムは、必ず働いていないといけない時間帯のことで、フレックスタイム制における必須勤務時間とも言えます。コアタイムを設定する時間帯は社員同士や取引先とコミュニケーションが取りやすい時間帯の10時～12時、13時～16時などを設定する会社が多いです。

フレキシブルタイムは、いつでも出勤と退勤を労働者が決定できる時間帯のことで、例えば、フレキシブルタイムが6時～10時、16時～20時に設定されている場合、6時～10時の間で労働者はいつでも出勤が可能で、16時～20時の間で労働者はいつでも退勤が可能です。たとえば月曜日は10時に出勤して19時に退勤、火曜日は7時に出勤して16時に退勤するなど自由に決めることができます。
近年大手企業を中心にフレックスタイム制を導入する会社が増えています。
フレックスタイム制の導入により、従業員は自分の生活スタイルや仕事のペースに合わせて働くことができます。
 

テレワーク（リモートワークや在宅勤務）

テレワークとは、オフィスに出勤せず、インターネットを利用して自宅やその他の場所を主な作業場所とする働き方です。
自宅や他の場所で仕事を行うことで、通勤時間を節約し、家庭との両立を図ることができます。コロナ禍で、一気に労働者の間でテレワークの需要が高まり、導入する企業も増えました。
 

裁量労働制

裁量労働制とは、実際の労働時間ではなく、事前に会社と労働者で合意の上で定めた時間を労働時間とみなす制度です。例えば裁量労働制の契約でみなし労働時間を1日8時間とした場合、実際の労働時間が5時間であろうと10時間であろうと、働いた時間は8時間とみなし、給与に反映されるのです。
スキルが高い人ほどコスパよく働くことができる制度で、自分の裁量で働く時間を決めることができるため、自己管理能力が必要とされる一方で、生産性向上につながるなどのメリットもあります。
研究職などに多く、一般企業で導入している企業は少ないです。
 

まとめ

今回は、完全週休2日制と週休2日制の違いを中心に、求人を見るときに気をつけたいポイントなども合わせてご紹介いたしました。
求人の正しい見方を知っておくことは、働き方を選択するうえで、とても大切です。
「◯曜日は子どもの習い事があるから早く帰りたい（残業できない）…」
「日曜日は家族との時間を大切にしたいから休みたい…」
など自分の優先順位によって、働き方を導き出していくことをおすすめします。
今の仕事は自分の生活スタイルに合っていない、どんな働き方が自分に合っているかわからない、という方はぜひ転職エージェントをご活用ください。

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